日本堆積学会（以下「当学会」という）は、1968年に前身である堆積学連絡会が発足以来、定期刊行物「堆積学連絡会報」、それに続く「堆積学研究会報」、さらに現在の「堆積学研究」（以下「本誌」という）を刊行してまいりました。42年の長きに渡りこれら定期刊行物を刊行できましたことは、ひとえに会員各位のご支援、ご協力の賜物と深く感謝申し上げます。

　当学会ではこの度、本誌および前身誌について（独）科学技術振興機構（JST）の電子アーカイブ事業（Journal rchive）における対象候補誌に応募いたしました。
　この電子アーカイブ事業とは、国内の学協会が発行する学術雑誌(ジャーナル)を電子データ化し、同機構のインターネットウェブサイト上で公開するものです。電子アーカイブ化されることで本誌およびその前身誌に掲載された論文等が広く読まれるようになり、成果を社会に広く共有してもらうことが可能になると共に、堆積学の発展にも役立つと考えられます。（Journal rchiveのページは 【こちら】）
　電子アーカイブ化にあたっては、著作権法により掲載された論文等の著者からその著作権の本会への譲渡が必要とされます。
　「堆積学研究」では、2002年11月以降に掲載された論文等（55号以降）については、日本堆積学会著作権規定により本学会に著作権が帰属することとなっていますが、それ以前に掲載された論文等の著作権は著者に属していると考えられます。
　そこで日本堆積学会運営委員会では、2002年11月以前の論文等について、著者が所有する著作権のうち電子アーカイブ化を進めるにあたって必要な部分を本学会へ譲渡していただくことにいたしました。必要な部分とは、複製権（著作権法第21条）と公衆送信権（同第23条）、およびこれらの権利を学術目的のため第三者に行使させる権利です。

　本来ならば著者の方１人１人にご連絡して著作権譲渡のお願いをするべきところですが、連絡すべき人数が莫大であること、また連絡先が不明な方や、亡くなった方もいらっしゃることから、やむを得ず便宜的にこのような告知で譲渡をお願いすることにしました。
　万が一この件に関して承諾していただけない場合、あるいはご不明な点がありましたら、2010年3月31日までに当学会事務局あて文書または電子メールでお知らせください。この期日までにご連絡のなかった場合は承諾していただけたものと見なし、順次電子アーカイブ化の作業を進めさせていただきます。承諾しないとの連絡を受けた論文等については電子アーカイブの対象とはいたしません。
　当学会は本告知が論文等の著作権を持つ全ての方の目に触れることを前提にしていますが、実際はそうではないと思われるので、期限後でも当該人物からの申し出があればその論文等の公開をできるだけ速やかに中止します。
　

対象となるのは「堆積学連絡会報」、「堆積学研究会報」、「堆積学研究」、および1952 -1960年に存在した堆積学研究会の刊行物である「堆積學研究」とその前身誌「漣痕」です。

　なお本告知によって著作権を譲渡していただいた場合でも、日本堆積学会著作権規定第２条にあるとおり、著者が自身の著作物を利用することは今まで通り可能です。

〒582-8582　大阪府柏原市旭ヶ丘4-698-1
大阪教育大学地質学研究室（廣木）内
日本堆積学会　事務局